チアパス州の森林地帯の只中にあるサパティスタ管轄の５地域の一つモレリアのカラコルの上空には、午後の青空が広がっていた。未婚女性３名と既婚女性２名、３名の男性で構成される地域の最高権威である善き統治評議会(JBG)のメンバーが部屋に入ってきた。私たちの訪問の目的を確認し、立ち入りを許可するかどうかを決定するためである。誰も顔を隠していない（１）。給料も受け取っていない。若い女性は木綿のブラウスと色鮮やかなズボンを着ている。一人の既婚女性は、後帯機で織ったツェルタルの伝統的なウイピルと巻きスカートをまとっている。全員がノートを持ち、私たちの名前をメモしている。「なぜ、ここに来たのですか？」と、17歳前後と思われる一人の若い女性が、真顔で私たちに尋ねた。私たちは、連邦・州政府との関係を全面的に絶って、サパティスタ独自の統治、司法、教育、医療の在り方を構築しようとするサパティスタの自治の営みを目撃することになったのである。
EZLNに近い信頼できる情報源によれば、サパティスタ自治体制の下、27のサパティスタ叛乱自治地区（MAREZ）には、ツェルタル、ツォツィル、トホラバル、チョル、ソケ、マムに属する25万人以上の先住民が生活している。この数は、国立統計地理情報研究所の統計で114万1499人というチアパス州の先住民人口の21.9%に相当する。
北米自由貿易協定発効の日である1994年1月1日、EZLNは、先住民族のための土地、食料、仕事、医療、教育、住居、正義、平等を求めて、武装蜂起した。現在、20年が経過し、サパティスタ運動は自分たちの達成した成果について広報活動を行っている（２）。たとえば、医療に関しては、外科設備を備えた４つの地域病院（グアテマラ国境隣接地域、チアパス高地、ツォツ・チョフ地域、ラカンドン密林地域。最後の地区の病院[ラモナ司令官病院]は出産と女性の健康の専門病院）がある。さらに10以上の行政地区診療所が設立され、1,100名以上の出産補助師や1,500名もの薬草専門家を養成している。

中心的な担い手

教育に関して、メキシコ大学院とパリ・ソルボンヌ大学で社会科学博士号を取得たブルーノ・バロネーは、『自治と先住民教育-チアパス・ラカンドン密林のサパティスタ学校』という本を出している。彼によれば、５つのカラコル管轄地域には500以上の「抵抗する」小学校と中学校があり、1,500名の教育プロモーターが授業を担当しているという。それらの学校を卒業した4万5千人を超える若者が共同体に赴き、医療、教育、通信の問題を担当し、エヒードや自治行政地区の権威者となっている。
生産部門に関しては、サパティスタは２つの銀行を創設している。そのひとつがサパティスタ女性自治銀行（BANAMAZ）である（３）。さらに、エコロジー型農業、牧畜業、共同体売店、ブロック生産工場、パン屋、民芸品生産、薬草生産などに携わるいくつもの協同組合も創設し、さらにはコーヒーをイタリア、フランス、ギリシアに輸出している（４）。
『メキシコの自治と先住民の権利』をはじめ先住民政策に関して20冊もの著作があるフランシスコ・バルセナスは、この20年間、先住民が政治という舞台で周縁的なアクターから中心的なアクターへと変わっていく事態を引き起こしたのはEZLNと考えている。「この20年間、メキシコやラテンアメリカの重要な闘争の多くは先住民族が主役となって展開してきたものである」と述べとともに、「先住民族の生活の質や権利に対する敬意は20年前のままであり、劣悪になっている場合も少なくない。しかし、その責任はサパティスタではなく、政府の政策に起因している」と指摘している。

カラコル

｢私たちは悪しき政府から支援を受けない。私たちには自分たちの労働や努力がある。しかも、私たちは全員の幸福を望んでいる｣と、オベンティックのカラコルのサパティスタ民兵はサパティスタ自治として理解している内容を語った。たとえば、サパティスタ医療施設では、サパティスタも非サパティスタも診察している。ある民間の情報提供者は、オベンティックの小病院には、緊急治療、外科、産婦人科、眼科、歯科、内視鏡と超音波などの診療があり、「制度的革命党（PRI）支持者、アンドレス・マヌエル・ロペス・オブラドール（民主革命党）支持者、連邦兵士」の受診も受け付けていると私に言っている。
サパティスタの５つのカラコル（ラ・レアリダー、モレリア、ロベルト・バリオス、ラ・ガルーチャ、オベンティック）は、2003年8月に創設された。その引き金を引いたのは、2001年にサンアンドレス合意が諸政党によって反故にされたことだった。その合意は国内の先住民組織や知識人たちの7年間の交渉を取りまとめたもので、先住民族の自治の権利、正義と平等を憲法として認めるというものであった。５つのカラコル創設に当たって、EZLNは憲法として認められなかった自治行使の権利を実践することにした。
27の自治行政地区は、グアテマラとの国境隣接地域、ラカンドン密林、チアパス高地森林地域、ツォツ・チョフ地帯森林地域というチアパス州の約3分の1を占める回廊に分散しているため、カラコル管轄地域は領域に従って構成されている５）。
各カラコルはそれぞれ独立した固有の内規に従って機能している。しかし、内外の紛争に対応し、共同体間の諸問題を調整する役目を担うJBGの構成メンバーは総会で選出されることが共通の決まりとなっている。JBGの役職は水平的なもので、それぞれの活動は公表される。カラコルごとに異なっているのは、JBGの構成員の人数であるが、平均すると24名前後である。役職を担当期間も異なるが、多くは３年間で、１〜２週間毎の輪番担当制である。共同体の他の代表と調整するやり方も多様である。どの役職も無給である。しかし、協同組合などの活動を通じ、共同体は各役職者にトウモロコシを供与し、権威者やプロモーターの移動経費を補助している。いくつかのかカラコルでは、月のうち10日は共同体のための奉仕、残り20日は家族の生計維持の活動といった基準が定められている。
近刊予定の『政治の脱植民化−サパティスタ運動、自治と先住民族』の著者であるマリアナ・モラは、政府援助を受けず、集団的な意思決定に基づき、若者や女性のエンパワーメントを実践しながら、EZLNがカラコルを強化したことによって、「政治の責務を倫理に変換した」と断言している。農民向けエコロジーと健康の能力養成センター（CCESC）の研究員マルコス・アラナは、その成果を社会化するには、「それを実践するという点では閉ざされてきた」共同体は外部に門戸を開いていくことが肝要と言っている。
カラコルの抱える最大の懸案事項は司法システムである。EZLNがシンパに成果を分かち合う目的で開催された2013年8月のサパティスタ・ミニ学校のために収録されたビデオ資料で、一人の民兵が、殺人犯、暴行犯、泥棒を再適応させるための施設やプログラムが欠如していることを指摘している。彼は次のように説明している。「いったい、誰が彼らの対応をするのか？誰が彼らに食事を提供するのか？病気になった場合の世話は誰がするのか？こんな風に、一部の者は私たちに不平を漏らしてきた」

サパティスタ効果

サパティスタの闘いを支えている基軸の一つは、国際労働機関169号条約である。メキシコも批准しているこの条約は領域、協議、自決権、自治、差別されないことなど、先住民の集団的権利の復権を謳っている。
EZLNは先住民族の自治構築のさまざまな過程に影響をもたらした。そのひとつに1997年以降の共同体警察の台頭がある６）。現在、ゲレロやミチョアカン州の数十もの行政地区に共同体警察は存在し、ミチョアカン州チェラン７）のように森林警護隊として活動するものもある。また、共同体が連邦電力委員会への電気代支払いに「抵抗」するという運動を喚起し、現在、抵抗の共同体は国内の16州にあり、「高額電気料金抵抗全国ネットワーク」に結集している。また、ベラクルス州エスピナルの代替通貨トゥミンのような「金融叛乱」のプロジェクト、さらには巨大開発計画から領域や自然資源を防衛しようとする市民・先住民の闘いの出現も誘発してきた。
ダム建設被害者河川防衛メキシコ運動 (MAPDER)、鉱山開発被害者ネットワーク (REMA)などの市民運動によれば、巨大開発事業に反対している共同体紛争は国内に55件以上もある。バルセナスは次のように他の事例も挙げている。「EZLNは、ヤキの水防衛闘争、ナワ、ウィシャクリ、ミシュテコ、サポテコの鉱山開発反対闘争、サポテコ、イコート、キリワスの風力発電計画反対闘争など８）にインパクトを与えてきた」
さらに、「人民はいかなる時も政府の形態を変更し修正する譲渡不能の権利を保有する」と謳う憲法39条を根拠に1994年に蜂起したサパティスタ運動は、武装という手段や自衛の権利という理念を普及させることになった。2011年10月から2013年12月にかけ、憲法39条を根拠に、組織犯罪に対抗する市民の防衛隊が、ミチョアカン州では十数に及ぶ行政地区、ゲレロ州では11の先住民行政地区で次々と組織された。
メキシコ以外でも、サパティスタのイデオロギーは新自由主義システムに反対する「別の世界は可能である」運動、現在ヨーロッパで展開している「怒れる人々」という運動の先駆けとなる運動、アメリカ合衆国の「オキュパイ」運動などに点火することになった。

新しい時代

マヤの暦によれば一時代の終末の日と予言されていた2012年12月21日の早朝、4万人のサパティスタが、サンクリストバル・デ・ラス・カサス、オコシンゴ、アルタミラーノ、ラス・マルガリータス、パレンケ市の中心地区に姿を現した。行進参加者はシンボルの黒い目出し帽を着用していた。その日は、副司令官マルコスが次のように書いた日だった。
「聞いたかい？それは、支配者の世界が崩壊する音である。我々の世界が再生している音である。昼であった昼は夜だった。そして、夜は、昼となる昼になるだろう」

（ウニベルサール紙2014年1月2日付け）

(注)
１） 他のカラコルと異なり、モレリアでは、撮影時以外、役職者も目出し帽を着用しない。
２） 2013年8月以降、2013年12月、2014年1月と３回実施されたサパティスタ・ミニ学校の取り組みである。各回、２・３千人が共同体で住み込み学習体験をしている。
３） もう一つはサパティスタ自治銀行（BAZ）である。
４） オベンティック管区のムトゥ・ウィツ、モレリア管区のヨチム・タエル・キナル、ロベルト・バリオス管区のシシト・レキル・ルム、ラ・ガルーチャ管区のスマリィエルなどのコーヒー生産者協同組合が有機コーヒー生産に取り組んでいる。
５） サパティスタ自治行政地区はもっとも多い時期には38あったが、カラコル体制発足時は29地区、その後、MAREZの新設や再編が行われ、2013年時点では27である。モレリア管区では、2003年の7つが2013年は３つに統合再編されている。
６） 最初の共同体警察は、1995年10月、先住民トラパネコ・ミシュテコ居住地域で設立された。共同体権威者地域審議会傘下の共同体警察（CRAC-PC）は、現在200近くの共同体で組織されている。2012年末から2013年初頭、ゲレロ州民衆組織連合傘下の市民警察（UPOEG‐PC）やゲレロ州北部の市民民衆警察（PCP）も組織された。
７） 先住民族プレペチャ居住域のチェランでは、2011年4月に違法木材伐採を監視する自治組織「篝火」が組織され、2012年2月には共同体上級審議会が発足している。
８） 三菱商事も出資するオアハカ州テワンテペック地峡部の海岸砂州に風力発電基地を建設する「マレーナ・レノバブレ」計画には、地元の先住民サポテコやイコートの共同体が反対している。下級審では計画差し止め命令が出されたが、現在も係争中である。