サミールは生きている！集会

アミルシンゴは「モレロス総合開発プロジェクトPIM」への反対運動の指導者サミール・フローレスが2月中旬に殺害された村である。PIMはモレロス州ウエスカに火力発電所を建設するとともに、周辺地域に150kmのガスパイプライン・送電線・送水路を通すという開発プロジェクトだ。この計画に対しては、工事や発電所の操業による自然環境への悪影響、火山活動域にパイプラインを通すことの危険性、住民への十分な情報提供と事前協議が欠けているなどの問題点が指摘されてきた。
サミールは2月20日早朝、村（アミルシンゴ）の外からやってきた武装グループに自宅の外へ呼び出され、4発の銃弾を受けて殺害された。それは、政府がPIMの是非を問う住民協議を開催する3日前だった。事件直後から、CNI-CIGやサパティスタ民族解放軍は「新自由主義レジームによる」サミール殺害を厳しく非難した。瞬く間にデモや集会では、「サミールは生きている！闘争はつづく！!Samir Vive! !La lucha sigue!」というコールが繰り返して叫ばれだし、彼の顔写真やイラストをプリントしたポスター、横断幕、Tシャツなどが流通しだした。4月の全国集会では、アミルシンゴの住民が銃弾に倒れるサミールに扮して劇を上演した。運動に広がった反応は、一人の人間の殺害がまず引き起こすはずの沈黙とはまるで異なっていた。
サミール殺害にもかかわらず、PIMの住民協議は強行された。開発事業の対象となる行政区では反対多数だったが、協議参加の60行政区全体では賛成票がやや上回った。一方、政府や検察は事件捜査にはまともに手をつけず、3カ月が経過したいまも、犯人は確定されないままだ。

大規模プロジェクト

現在進行中の大規模プロジェクトには、PIMのほかにユカタン半島の「マヤ鉄道」やオアハカ州・ベラクルス州にまたがる「テワンテペック地峡開発プロジェクト」などがある。いずれも多国籍企業（エネルギー産業・鉱山業・観光業）への土地委譲や不動産投資、火力・風力発電施設や石油精製所の建設、高速道路や鉄道など輸送ルートの新設と拡大、経済特区指定などを組み合わせた事業である。こうした計画が進行するときには、第一に、土地の所有者・利用者で、そこで生を営む農民や先住民との対立が生じる。土地の貸借契約、住民の説得、反対運動の鎮静化のため、政府はさまざまな方法を用いるが、そのうち最悪の、しかし常套の手段として、地方政府や警察に擁護された麻薬犯罪組織や武装グループの暴力が頼られている。
土地、エネルギー（インフラ）、資源、「麻薬戦争」といった要素が複合し、隅々まで陰のように広がり、ひとびとの生死を直接・間接に左右する事態。運動におけるサミールの急速な「アイコン化」は、その死をなかったことにはさせまいと彼自身の顔写真を突きつける行為であると同時に、事件のもつ意味が個人の生死という領域を越えていることを露呈させた現象でもある。
CNI-CIGがおかれているこうした状況のなかで、私の注意をとくに引くコミュニティがある。それは、「テワンテペック地峡開発プロジェクト」反対運動を行なっているオアハカ州地峡部のコミュニティだ。活動家ベッティーナ・ルシラ・クルス・ベラスケスと彼女が所属する「土地と領域（テリトリー）を守る地峡部先住民族議会（APIIDTT）」を訪ねるため、私は5月中旬、地峡部のフチタン・デ・サラゴサへ行ってきた。
　CNI-CIGは、2017年にマリア・デ・ヘスス・パトリシオをメキシコ大統領選挙の先住民女性候補者として擁立するキャンペーン以来、女性メンバーを努めて活動の中心に据えるようになった。CNI-CIGは各地で男女の代議員を選出しているが、ベッティーナは地峡部の女性代議員として、特にここ数年間の活動を支える要のメンバーである。大規模プロジェクトへの抵抗運動を実際に自身のコミュニティで率いている点でも彼女は現在のCNI-CIGのシンボル的存在だ。

テワンテペック地峡部開発

テワンテペック地峡は、その地理的特徴から、国家の経済戦略にとり最重要な場所のひとつとして過去半世紀以上にわたり多様な開発が試みられてきた。地峡を縦断する交通手段ができれば、太平洋と大西洋を行き交う多くの通商船がパナマ運河にまさる最短の連絡ルートを得ることになる。地峡部には農地や鉱山地帯が広がり、港にはメキシコ湾で掘削された原油の精製所が建つ。メキシコ湾から太平洋にむけ強風が吹くフチタン周辺は世界有数の風力発電の適地とされ、現在まで28の風力発電所（風車は2,000台以上）が建設されている。
現政権は「テワンテペック地峡開発プロジェクト」の目玉として、ベラクルス州の港コアツァコアルコとオアハカ州の港サリーナ・クルスを鉄道や高速道路で結ぶ「地峡縦断ルート」の建設計画を進め、「陸上の大運河」を通そうとしている。このプロジェクトにはエネルギー分野で日系企業が関与している。「ラテンアメリカ最大の風力発電所建設計画」として構想された「マレニャ・レノバブレ」（以下、マレニャ計画）に、2012年から三菱商事が大型の出資をおこなっていた。マレニャ計画はAPIIDTTを中心とする住民の反対運動に直面し、2013年に中止されたが、建設予定地を変更し「エオリカ・デル・スル」（以下、エオリカ計画）という名で開発計画が再始動することになった。
三菱商事は総予算約12億ドルの主な出資者としてエオリカ計画を進行させ、反対意見が残るなか、風力発電所は今年5月28日に操業を開始した。日本でもエネルギー問題の根本的再考が迫られていた時期にメキシコ南部で着手された「クリーンエネルギー事業」。そこでAPIIDTTなど地峡部のコミュニティが経験してきたことを、ベッティーナへのインタビューをもとにまとめてみたい。

マレニャ風力発電計画の導入

APIIDTTは2007年に組織された。1994年にメキシコで最初の風力発電所が建設されて以来、第二、第三の発電所建設が進行している時期だった。「ラテンアメリカ最大の風力発電計画」が地峡部で具体的に始動したのは2003年で、2004年春から建設用地の貸借契約がはじまった。対象となったのは、サン・ディオニシオ・デル・マルやサンタ・マリア・デル・マルといった行政区に属する土地だった。これらの村では、先住民族ワベ（イコット）やサポテカ（ビニサー）の人々がおもに漁業を営みながら生活している。
ベッティーナは、計画導入時の様子をこう語る。
「企業は村の土地組合を訪れ、十分な情報提供ではなく、電気代値下げや雇用の増加といったメリットのみを強調した説明を行いました。そうやって共有地の貸借契約を組合と結んだのち、個人の土地所有者の家を一軒ずつまわり、契約金を提示して土地を借りるための交渉をはじめます。反対する住民が現れてから、契約金が増額されました」
「2011年3月、計画が正式にマレニャ・レノバブレの名を冠した企業（複数の企業によるコンソーシアム）に売却され、発電所の建設工事が開始した。建設用地のひとつは、サン・ディオニシオ行政区に属するサンタ・テレサ砂州と呼ばれる漁場だった。この砂州は、二つの湖のあいだに伸びる長細い土って重要な意味をもつ場所でした。湖で古くからの方法で漁をすることが人々の生活のかたちであり、経済的基盤です。発電所建設による漁の制限や湖の環境への悪影響が懸念されました」

反対運動の展開

住民の一部はこの年、計画に関する情報提供をもとめて抗議をはじめた。計画の是非をめぐる住民間の対立は深まっていった。計画推進派のサン・ディオニシオ行政区首長は、反対運動に直面して役所の機能を停止させてしまった。2012年2月頃から、反対派住民は推進派による脅迫や起訴、公共サービス（例えば救急車などの医療サービス）や社会支援プログラム停止に苦しめられた。
2012年8月に砂州の工事が開始され、漁場封鎖と漁規制が企業から一方的に通告された。この出来事は住民の猛反対を引き起こし、彼らは、警備隊を伴い砂州に入ろうとする業者に対してバリケードを張り、石や棒を手に抵抗した。反対運動は一年以上続き、2013年2月にサンタ・テレサ砂州での風力発電所建設は停止されることになった。マレニャ計画の法的正当性が疑問視され、メキシコ憲法第27条の共有地に関する規定や先住民居住地での開発に際する事前協議を義務づけたILO169号条約を遵守していないことが指摘された。

エオリカ風力発電計画の押しつけ

しかし、計画そのものは白紙に戻ったわけではなかった。「マレニャ計画は新たに名前を『エオリカ・デル・スル』と変え、再始動しました。建設用地はサン・ディオニシオからやや北のフチタンとエル・エスピナルに変更されました」。
APIIDTTをはじめとする住民グループは、彼らが先住民として有する「十分な情報と自由な意思決定に基づく事前協議」への権利（ILO169号条約）に訴え、計画強行を防ぐ運動を続けた。政府と企業は、計画承認をめぐって2014年11月から8カ月間、先住民と「事前協議」を行ったが、その内容は「十分な情報」、「自由な意思決定」、「事前の」という条件に照らして適切とはみなしがたかった。
「企業はこの協議以前から土地契約や建設を進めていました。協議で賛成を表明したのは、すでに企業との間で合意に至っていた住民です」。
自然環境への影響に関する情報も、協議の材料というよりは計画の承認のために企業側が用意したデータであった。また、先住民の権利にもとづく協議にも拘らず、資料はスペイン語でのみ提供されていた。反対派住民は1,166筆の署名を添え「事前協議」の結果に異議を申し立てる保護請求を最高裁判所に提出し、2015年11月に請求が認められエオリカ計画は一時停止された。しかし、このときの裁判官が異動した後に改めて保護請求の当否が審議され、2018年11月、一転して事前協議は正当との判決が下った。最終的にエオリカ計画は認可されることになった。

誰のための風力発電事業

今年5月に竣工した風力発電所は132台の風車を備え、合計396メガワットの発電容量をもつ。メキシコでは2013年末にエネルギー改革がおこなわれ、電気市場が民間資本に開放され、電力卸売市場の運用がはじまった。電力卸売市場には電力のほかに「クリーンエネルギー証明書（CEL）」の取引部門があり、電力の大口需要家は、年間総消費電力量のうち一定の割合以上の電力量に相当するCELを取得することを義務付けられた。つまり、電力に加えてCELの売却収入を見込める風力発電は、ここ数年で企業にとりインセンティブを拡げている事業なのだ。エオリカ・デル・スルは三菱商事が資金の大部分を拠出するコンソーシアムで、生み出された電力はFEMSA（コカ・コーラなどを生産・販売する飲料事業会社）などに供給される予定である。
反対運動の担い手は、風力発電事業が人々の生活にもたらす様々な影響を指摘している。第一の問題点は、発電所が建つことでその土地にどのような恩恵がもたらされるのかが、判然としないことだという。たとえば2016年の時点で、地峡部に建設された発電所の8割は、ウォルマート、ハイネケン、セメックス（セメント会社）など企業の電力供給に利用されている。
一方、政府や企業側の約束とは反対に、地峡部の町や村で一般家庭の電気代が値下がりしたことはまだ一度もない。ベッティーナは収入や雇用の面でもこれまでに住民へのメリットはないと述べる。
「地峡部の人々の収入源は、農業や漁業、教職、飲食業、小売業、文化的産業（たとえば民族衣装）、メキシコ北部やユカタン半島への季節労働・行商などです。こうした経済活動によって地峡部のコミュニティに入ってくるお金はわずかなものです。雇用が少なく、特に最近では職を得られない若者の多くがバイクタクシー運転手になるなどして生計を立てています」。
こうした厳しい経済状況のなかへ風力発電事業が入ってくることは、住民の収入格差を広げ、社会関係の変化をもたらすと、彼女は懸念する。
「企業と契約を結んだ土地所有者のみが突如として高額の収入〔年間数十万円〕を得るようになります」。また、「企業はプロジェクトの導入によって雇用が増えると謳っていますが、多くは工事期間中の一時的な雇用に過ぎません」。
また環境への悪影響も当然懸念される。発電所の建設用地における木の伐採、風車のタービンから飛び散った油による土壌の汚染、風車に衝突して鳥やコウモリが死ぬこと、風車がまわる音による騒音被害などが訴えられている。また彼女は、「クリーンエネルギー」が生み出した電力が周辺の鉱山採掘の動力となっていることを、皮肉を込めて指摘する。ただし、信頼のおける調査や統計が存在していない現状では、反対派の言う「環境破壊」の度合を十分に検証することは難しい。
そして例に洩れずここでも、プロジェクト遂行の背景には「汚い力」の行使が欠かせない。「発電所や建設用地では、企業に雇われた犯罪組織の構成員が警備員や建設業者として働いています」。ベッティーナ自身やその家族も、ときにはデモの最中、ときには自宅の目の前で、武装グループからの強迫行為を経験した。脅しの増加により、フチタンの住いから半年間も退避したこともある。

クリーンエネルギーという陥穽

APIIDTT代表、CNI-CIG広報役として、ベッティーナは国内外で自分たちの運動について語ってきた。「クリーンエネルギーは、それをどのような目的に使うのか、誰が使うのか、プロジェクトを誰が操作するのかしだいで、思うほどクリーンなものではなくなる、ということを伝えてきました」。彼女たちは、再生可能エネルギー自体に反対しているわけではない。「私たちが反対しているのは、世界にとってよいもの、重要なものとなりうるそのアイデアを企業が運用する際に、私たちから資源を奪い、私たちと衝突し、私たちに暴力を行使している、という点です」。
再生可能エネルギーに関する問題の告発は難しい。2009年にコペンハーゲンでのCOP（気候変動枠組条約締約国会議）開催にあわせて行われた国際キャラバンで彼女が発言した際には、会場からは驚きや非難や拒絶の反応が返ってきたという。「あなたたちにとってはいいパートナーである再生可能エネルギーも、私たちにとっては上手くいかないパートナーなのだ、と私は反論しました」。
国際的条約、多国籍企業のビジネス戦略、一国・一市町村の行政の末端レベルにおける抗争、そして発電所の周りに住む人々の生活。エネルギー事業をめぐり展開する出来事とそれぞれの論理は決して互いに噛みあうものではない。
「外国から取材にきたジャーナリストたちから、『反対するからにはクリーンエネルギーへの代替案があるのですか』という質問をずいぶんとされてきました。ずっと前からこの土地で暮らしてきた私たちが、どうして風力発電の代案を考える役回りにならなければいけないのでしょうか。賛成できないものには、ただ賛成できないのです」。
この言葉に表明された彼女の立場がもつ意味を、彼女から遠い場所にいる者ほどより深く考えなければならない。
CNI-CIGは、アミルシンゴに続く全国集会を今年9月にテワンテペック地峡で開催する予定だ。
「全国規模の先住民ネットワークの最大の利点は、まず構造的問題〔先住民に対する略奪と暴力を生みだす社会のなりたち〕について話し合い情報共有できること、そして困難な状況や緊急事態において連帯して行動し、防衛をおこなえること。私たちの問題は同じ敵から派生しています。その敵をよくみて、一緒にどう対抗していくかを考えなければなりません。全国および国際レベルで連結しあい、国家による略奪を可能にしている条件に対抗することが、いまのCNI-CIGの提案です」。
運動の連結がうまくいっているとはいえないメキシコで、「サミールは生きている！」の声がこだまするいまのCNI-CIGは、今後どのような空間になっていくだろうか。

そんりさ169号（2019年7月）掲載